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混んでいる飲食店こそ、日々の混雑状況を徹底的に情報発信していくべき

飲食店から積極的に情報発信をしていくことがポイント

○月○日であの有名店が閉店してしまうことが決定!
などというニュースがネットで流れるたびに、「あんなに良い店なのに、なんで閉店してしまうんだろう?」「数年前に予約をしようとしたら電話すら通じなかったのにどうしちゃったんだろう?」などという感想が飛び交います。

言わずもがな飲食店が閉店する理由のほとんどは、「儲からないから」ですよね。儲からないということは、想像以上にお客様が来店してくださらず、売り上げが立たない、という状況を指します。

オープン当初は斬新なメニューと接客でメディアに連日取り上げられ、予約もできないほどの有名店になった店でさえも、一見客が一巡し、ブームが去ってしまうと、「常連客がいない」という悩みが出てきます。

それは、一度お店に来店され、料理・サービス・価格に満足をされた方でも、「あれだけ混んじゃってるのなら、もうなかなか行けないね」と再訪問を諦めてしまい、そのまま「店名を聞けばその存在は思い出すけど、わざわざ再度行こうとは思えない店」として頭にインプットされてしまうからです。

次から次へと魅力的な新飲食店がオープンする中、お客様は残酷なもので、一度訪問済みのお店に再訪することは、なかなかしてくれません。常に「最新で、話題のお店」に目と足を向けてしまうのです。

ではどのような対策を施したら良いのでしょうか?

SNSの活用が不可欠

混んでいるお店が敬遠され、ブームが過ぎた後に閉店に追い込まれてしまうことを防ぐためには、以下のポイントに気を付けてSNSを活用すれば良いでしょう。

ポイントの1つ目は、ブームが過ぎ去る前から根気強く「混んでいることが多く、ご迷惑をおかけしておりますが、〇曜日の〇時から○時は比較的空いています」などのように、SNSを使って飲食店側から徹底的に情報発信をし続けることです。

2つ目は、SNSを使い、「常連のお客様、常連になってくれそうな方、再来店してくださりそうな方に対して個別にアプローチをしていくこと」です。

一見2つの策は同じように見えるかもしれませんが、1つ目は不特定多数に対する情報発信、2つ目は特定の方に対する情報発信という違いがあります。

Facebook、Twitter、Instagram、Line@、ブログなど、今では飲食店が気軽に情報発信できるツール(SNS)が増えてきました。しかもその多くは無料で使えます。

繁盛店だけでなく、非繁盛店であっても、飲食店経営者はSNSを使って徹底的に情報発信をし続けられるべきです。

例えば、毎正時(12時ちょうど、13時ちょうどなど)に必ずTwitterで店舗の混み具合、行列度合いを発信するだけでも、お客様にとっては「お店に行かなくても混み具合が分かり、来店時間を調整できる」ため、価値ある情報となります。

○月○日お昼12時現在、お客様席は満席、外に10名ほど行列をしていただいています。
○月○日夜21時現在、お客様席に空きが出てきました。この後ご来店のお客様には並ばずにお召し上がりいただけそうです。 ※本日特盛○○丼は売り切れてしまいました。すみません。
など、「訪問客がTweetや投稿をしてくれる」のを期待しているのではなく、お店側から徹底的に情報発信をしていきましょう。

2つ目の常連のお客様向けに対しては、ダイレクトメッセージ機能などを使い、「最近雑誌に取り上げられたこともあり、なかなかお店に空きがなくてすみません。このメール(メッセージ)を受け取られて本日ご来店の方限定、裏メニューの〇〇を無料でサービスしちゃいます。事前にお電話をくださいね」など、魅力的なオファーを出すことで、「俺(私)はあの店の常連だから大事にしてもらっているな」と感じていただくことができるようになります。

もちろん、行列ができない非繁盛店でもこのSNSによる情報発信の手法は使っていただけます。
「本日13時以降ランチをお召し上がりの方に、自家製ポテトサラダを無料でお付けします」
「本日あいにくの雨模様ですが、ご来店・お持ち帰り共にアイスコーヒーを無料サービスさせていただきます」
などのように、そのメッセージを読んだ方が「あ、サービスが付くならばあの店に行ってみようかな」と感じてもらえるような情報発信をし続ければ良いのです。

飲食店の集客は、一筋縄ではいきません。
繁盛店はお客様が来店してくださり、お店が混んでいる時こそ積極的に、非繁盛店は星の数ほどある飲食店の中から自店をお客様に選んでいただけるように、しっかりと情報発信をしていきましょう。

豊富な実績とノウハウを持つ運用支援サービスの利用も選択肢

ただ、一方で忙しい営業の中で人手も少ないなか、ノウハウを手探りして、継続して取り組むのは難しいとお感じの飲食店様もいらっしゃるかもしれません。このような場合は、最初は思い切ってノウハウ豊富な専門の会社に初期運用を委託し、軌道に乗ったらお店自身による運用に移行するのも一つの選択肢かもしれません。一例として、GMOグループが提供しているサービスをご紹介させていただきます。

IT補助金等、公的な補助を受けて利用できる場合もありますので、よろしければお問い合わせください。

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